改装、閉店、原状回復の際の解体工事は内装解体工事専門の友和建工へ！

内装解体は住宅の更地解体やビル等の解体に伴う内装解体とは異なり、壊す部分と壊さない部分など、念入りな打ち合わせが必要です。
電話対応や現地調査の際に、担当者が細かい内容まで丁寧にヒアリングする会社、説明してくれる会社を選ぶことが大切です。

打ち合わせがしっかりしていても、工事はあまりよくないといったことは実際にあります。施工を下請け業者に丸投げしていることが多くの場合の原因です。
問題のない工事を行うためには、自社施工ができる会社を選ぶことをおすすめします。下請け業者を活用する会社であっても、しっかりと元請・下請け同士連携をしている会社であれば問題はありません。

見積もりを提出せず、口頭だけで済ます会社は論外です。また、見積書を作成する会社であっても、「○○工事一式」と書いてある見積もりをよく目にします。
部分的に「一式工事」という表記はありえますが、全部を「一式」と表記するだけの会社を選ぶことは危険です。
細かい部分まできちんと見積書に記載されていて、説明してくれる会社を選ぶことをオススメします。

営業、現場職人の身だしなみや言葉づかい、立ち居振る舞いはもちろん、安全知識などの各種研修を行っている業者であれば信頼できます。
解体工事はサービス業の１つでもあります。現場周辺にもしっかりと気を配ることのできる会社を選ぶことがポイントです。

どんな要望にも応えることは大切ですが、一方で「何でもできます」という会社は危険です。何故なら、管理会社との取り決め事前にされている事項であっても「お客様が望むのなら」と無理に工事をして大問題になることもあるためです。
また、自社の不得意分野の工事をしてしまい、事故やクレームにつながるケースもあります。「できること」「できないこと」をはっきりと言える会社かどうかを見ることも重要です。
また、「こうした方が安全です」「安価になりますよ」と状況に応じて、的確にアドバイスや提案をしてくれる会社も選定要因となります。